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田舎暮らしを初期費用ゼロ、50万円、100万円以内でスタート!移住費用を住宅コストで抑える

2020年6月25日

移住する際に、最初にかかる費用は住宅です。初期費用を抑えながら、憧れの田舎暮らしを始めるには、どのような方法があるでしょうか?修繕費用を助成してくれる自治体も増えています。予算別に、初期費用を抑える移住方法を紹介します。

初期費用を抑えて田舎暮らしを始める方法

初期費用を抑えて田舎暮らしを始める方法

地方に移住して田舎暮らしをはじめるには、生活環境を整えるための初期費用がどうしても必要です。なかでも、住宅にかかる費用が初期費用の多くを占めます。

引越し費用・住宅購入費・登記費用・家賃などの住居費の一部助成、空き家を無料で提供してくれる自治体もあります。他にも住宅費用の負担を小さくして初期費用を抑える方法がいくつもあります。初期費用を抑える方法を予算別に紹介しますので、参考にしてください。

予算0円からの田舎暮らし:家付きの仕事につく

予算0円からの田舎暮らし:家付きの仕事につく

家賃を払わないで住まいを確保する方法のひとつは、住まい付きの仕事に就くことです。社宅や社員寮が職場の近くにある工場などの求人は多いですし、宿泊施設などでは仕事場に併設した住居が用意されていることもあります。いずれも家賃の負担は0円から、自己負担がある場合でも格安であることがほとんどで、さらに賄い付きや光熱費込みの場合もあります。

社員寮というと独身の若年労働者というイメージもあるかもしれませんが、家族寮や、住み込み管理人など夫婦での応募を前提とする募集もあります。仕事と住まいをすぐに確保したい場合に有効な選択肢となりますね。本格的に移住をスタートする前のお試しや準備段階に活用するのもよいでしょう。

予算50万円以下の田舎暮らし:修繕不要の貸家を借りる

予算50万円以下の田舎暮らし:修繕不要の貸家を借りる

さしあたって住宅初期費用を少なく済ませるには、購入より賃貸が選択肢となるでしょう。さらに出費を抑えるには、入居にあたって修繕が必要ない状態であることが望ましいです。地域によりますが、田舎では貸し家の物件数自体が少なく、物件探しが難しいことがありますので、以下のような探し方がおすすめです。

公営住宅を借りて移住する

公営住宅は都道府県・市区町村が管理主体となって運営する、主に低所得の人向けの住宅をいいます。家賃が相場に比べ割安であることに加え、契約時の礼金や仲介手数料、更新料が不要であるため、費用を抑えるにはうってつけでしょう。

公営住宅では築浅や充実した設備をのぞむことは難しいですが、供給元が自治体であるため安心感がありますし、簡素ながら十分な住環境を確保できます。所得の上限やその自治体への居住歴、単身者不可など条件があることが一般的ですが、自治体によっては移住者が利用できる場合がありますので調べてみるとよいでしょう。

定住促進住宅を借りて移住する

定住促進住宅は、その名の通り自治体内への定住を促進するために自治体が建設・運営する住宅です。公営住宅と比較すると中堅所得者を対象とすること、また入居後に収入が上がっても資格が継続することが特徴です。

所得条件の上限がない場合が多いので、公営住宅だと申し込み資格の所得範囲を超えてしまう人でも公的な住宅に入れます。若者や子育て世代を対象とし、ファミリー向けの間取りやきれいなリフォームなどに力を入れる自治体もあります。

空き家バンクを利用して移住する

空き家バンクは、自治体が運営し、空き家物件の所有者と利用希望者を結びつける制度です。民間の不動産業者では扱われない破格の賃料の物件も多く、借り主と直接契約すれば仲介手数料もかかりません。

条件によっては入居にあたり補助金制度を利用できる自治体もあるので、さらに費用を抑えることができます。ただし、すぐに支障なく暮らせるような状態のよい物件ばかりとは言えず、現地での直接確認は必須です。

予算100万円以下の田舎暮らし:貸家を自分でリフォーム

予算100万円以下の田舎暮らし:貸家を自分でリフォーム

前段で少し触れましたが、空き家を低予算で借りられる物件は、状態がよくなく修繕が必要なことが少なくありません。そんな場合でも、低予算で貸し家に入居し、さらにセルフリフォームを活用すれば費用が抑えられます。自分好みの快適な住まいに整えていく楽しみもありますね。

空き家バンクで見つけた家をリフォームする

空き家バンクに登録された物件を購入・賃借した場合に、改修費用や片付けにかかる費用を助成してくれる制度が全国のさまざまな自治体にあります。助成割合や金額に上限はありますが、100万円~数百万円程度まで上限を認めるところがほとんどなので、ぜひ活用したいところです。

「改装可」物件を探してリフォーム

賃貸物件は原状回復義務があり、工事を伴うような改装は不可というのが一般的です。しかし、地方移住を受け入れている地域では、借り主負担型DIY・DIY型賃貸借といった仕組みで入居者による改装を認める物件も増えてきました。

また、所有者がもてあましているような空き家なら、賃貸でも改装を快く許可してくれることも多いでしょう。候補物件を見学する際は、どの程度の改装が可能かあわせて確認するとよいでしょう。

大家さんにもリフォーム費用負担を相談する

少し難易度が上がりますが、大家さんに一部でもリフォーム費用を負担してもらえないか相談してみるというのも手です。機能性、おしゃれな内装など、物件価値を上げるようなリフォームは所有者にとってもメリットになるはずだからです。

セルフリフォームや各種助成で総費用が抑えられるとなれば、なおさら双方の負担感は少なくなりますね。そうした相談がしやすいように、普段から大家さんとよい関係を築けるよう心がけましょう。

予算300万円以下の田舎暮らし:中古のトレーラーハウスを購入

予算300万円以下の田舎暮らし:中古のトレーラーハウスを購入

タイヤ付きのシャーシ(土台)の上に建物が載っていて、車で牽引できる小さな家をトレーラーハウスと呼びます。普通の住宅に比べると安価で購入できるだけでなく、車両であって建築物と見なされないため固定資産税がかからないことも費用面でのメリットです。水道や電気の引き込みができ、小さいながらも一般的な住宅並みの外装・内装や設備を備えています。

一方で、運搬や設置に関して制約が多いというデメリットもあります。設置や運搬に自治体の許可がおりない場合がありますし、牽引には専門業者の技術を要し、運搬ルートを確保できなくてはいけません。また、一般住宅と違って基礎工事を行った上に建てるわけではないので、柔らかい地盤の上には設置できません。

さらに、設置場所から公道までの道路が確保できない、容易に取り外せない給排水設備や外階段があるなど、すぐに移動できない状態と見なされると建築物として税金が発生することもあります。購入に踏み切る前に、各条件についてよく確認が必要となります。

予算500万円以下の田舎暮らし:中古の売家を自分でリフォーム

予算500万円以下の田舎暮らし:中古の売家を自分でリフォーム

田舎には格安で売られている家も多いので、思い切って購入するという選択肢も十分可能です。憧れの古民家暮らしをかなえることができますね。ただし、格安の中古物件はリフォームやリノベーションが必須となることがほとんどです。予算を抑えるには、自分でリフォームするという手があります。

無料でもらえる古民家も!

まずは物件価格をとことん抑える方法を考えてみましょう。最たるものは無料で空き家を提供してもらえるケースです。税金負担などの事情から、無償でもいいので空き家を手放したいという所有者は多く、自治体の空き家バンクにも売買・賃借の他に無償譲渡の物件が登録されていることがあります。

ただ、0円であっても、譲渡に伴う各種手続きや残置物の処分といった手間、登記費用・贈与税など費用もそれなりにかかる場合があることに注意しましょう。

修繕費用の助成金を利用してリフォーム

移住・定住促進に取り組む自治体では、購入した住宅の修繕費用を助成してくれるところが多くあります。金額は自治体や条件によって異なりますが、最大限に活用しましょう。県産の材木を所定の割合以上使うとリフォーム補助額が増えたり、材木を無償または割安に提供してもらえたりといった、地域の資源活用に取組む自治体もあります。

住みながら時間をかけて家をリフォームする

住みながら時間をかけてリフォームする

修繕が大規模であるほど難しく、初心者の場合は時間もかかります。生活に支障が大きい部分の修繕を最優先で済ませたら、あとは住みながらこつこつと進めてゆくのもよいでしょう。移住までに時間の余裕があるなら、ワークショップなどを利用してDIYスキルを上げておくという手もあります。

廃材を使って家をリフォーム

廃材を使って家をリフォーム

セルフリフォームであっても、資材や道具にはどうしても費用がかかります。例えば床を張り替えるなら大量の木材が必要になります。材料費をできるだけ抑えるには、廃材利用も有効な手段です。家屋の解体があると木材やトタン、家具、金具など大量の廃材が出ますから、近くで古民家などが解体されるという情報を得たら、廃材をもらえるよう交渉してみるとよいでしょう。

古い建築に使われていたような古材には、新しい木材にはない風合いや強度といったよさがあります。水洗い・乾燥や手直しといった手間はかかりますが、古いものを大切にする豊かな生き方を味わえますね。

リフォームの一部は業者に任せる方法も

リフォームにはプロに任せるべきところもあります。まず、電気工事は、照明器具の接続などごく簡易なものをのぞいて、電気工事士の資格が必要です。素人が配線などに手を出すと感電や火災の危険がありますから、必ず専門業者に依頼しましょう。

老朽化した配管取り替えを伴うような水回りの修繕も、難易度が高く失敗した場合のリスクが高いので、業者に依頼するべきでしょう。その他、例えば屋根の大規模な修復、柱など住宅根幹部分に関わる可能性がある箇所も、安全上プロに任せるのが賢明です。こうした最低限のところを業者に依頼し、あとはセルフリフォームで費用を抑えるのがおすすめです。

ワークショップを企画してリフォーム

大規模な修繕には人手があるに越したことはありませんが、友人や家族など協力者が都合良く確保できるとは限りません。そこで一石二鳥となる方法が、自宅で古民家リノベーションのワークショップを開催することです。古民家に興味がある、DIYを実地で学びたいという人向けに、体験型のワークショップとして一緒に作業をしてもらうのです。

参加費を集めることで費用を補填できますし、大がかりな作業に思いきって取り組むことができます。主催者が全くの初心者だと難しいかもしれませんが、例えばプロや経験者に講師をお願いするなどのやり方も考えられます。

予算700万円以下以下の田舎暮らし:中古の売家を業者がリフォーム

予算700万円以下以下の田舎暮らし:中古の売家を業者がリフォーム

予算に比較的余裕がある場合、主なリフォームを専門業者に頼むことも可能です。物件価格と想定されるリフォーム費用のバランスを考え、メリットがある業者を選ぶことで費用を抑えましょう。

リフォーム費用の補助金が出る自治体がある

自治体によっては、地元の建設会社や工務店などを利用することを条件に、リフォーム費用の補助金が出る制度があります。耐震化やバリアフリー化、省エネ化のリフォームに対する助成も一般的です。年度予算の関係で申請期間が限られていることがありますので、自治体の広報をチェックするなどして、確実に利用できるように把握しておくとよいでしょう。

地元のリフォーム業者から地元交流が広がることも

地元の業者を利用すると、費用面以外にもメリットがあります。地元業者の人は長く地域に暮らしているので、よい業者は地元の人たちと円満な関係を築いているはずです。顔見知りが多く口コミが力を持つ田舎では、地元の業者がいい加減な仕事をするようなことは考えにくいでしょう。

できれば地元の人に信頼できる工務店などを紹介してもらうとよいですね。さらに、地元の業者とコミュニケーションをとることで、地域の事情を知ったり、交流が広がったりすることも期待できます。

まとめ

移住の初期費用を抑える方法まとめ

移住の初期費用を抑えるさまざまな方法を紹介してきました。空き家問題が深刻化する今、低予算で住まいを得る方法や、住居の取得・修繕に使える助成制度はたくさんあります。工夫次第で自分好みの住まいを作り上げていけるのは古民家ならではの特典でもあり、やりがいのあることでしょう。住みたい地域の助成制度などの情報をチェックし、住居にかける費用と自分たちの暮らしに合う方法を検討してみてください。

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